2016年9月以来、5年ぶり2度目となる、「全国賃貸住宅新聞（10月25日号）」に記事を寄稿しました。

私が所属している、IREM JAPANという団体での枠があり、「CPM®がもたらす高い職業倫理とプロフェッショナルスキル」というコーナーなのですが、毎月第4週に掲載されており、今回で第75回となっております。

前回は、賃貸住宅を民泊に転用する場合の収益性について記事を書きましたが、今回は、「賃貸物件のバリューアップ工事には、どれだけのコストを掛けてもよいか？」というようなテーマで書きました。

賃貸物件は稼働させてナンボのものですから、入居率を高めるために、バリューアップ工事とそれへの投資が必要なこともあります。しかし、この投資についての費用対効果を、定量化させている方は少ないように思います。

そして、その費用対効果は、保有中の収益だけではなく、賃料の変動は売却価格にも影響を与えますし、売却の仕方（出口の取り方）によっても変わりますから、各ケースで算出する必要があると思います。

記事では、具体例にて３つのパターンを検証しております。全国賃貸住宅新聞をご購読されている方は、ぜひご高覧いただければ幸いです！

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